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デリバティブとヘッジ会計

デリバティブとヘッジ会計

法人税法施行規則 第27条の8 繰延ヘッジ処理

法第61条の6 第1項 ( 繰延ヘッジ処理による利益額又は損失額の繰延べ ) に規定する財務省令で定める事項は、同条第4項に規定するデリバティブ取引等 ( 以下この条及び 次条 において「デリバティブ取引等」という。 ) により 法第61条の6 第1項に規定するヘッジ対象資産等損失額 ( 以下この条において「ヘッジ対象資産等損失額」という。 ) を減少させようとする同項第1号に規定する資産又は負債及び同項第2号に規定する金銭並びにそのデリバティブ取引等の種類、名称、金額、ヘッジ対象資産等損失額を減少させようとする期間その他参考となるべき事項 ( 次項において「ヘッジ対象等の明細」という。 ) とする。

2 法第61条の6 第1項に規定する財務省令で定めるところにより帳簿書類に記載した場合は、デリバティブ取引等を行つた日において、同項第1号に規定する資産若しくは負債の取得若しくは発生又はそのデリバティブ取引等に係る契約の締結等に関する帳簿書類に同項に規定する旨及びヘッジ対象等の明細を記載した場合とする。

3 令第121条 第2項 ( 繰延ヘッジ処理におけるヘッジの有効性判定等 ) に規定する特定事由による同項に規定する資産又は負債の価額の変動に伴つて生ずるおそれのある損失の額のみを減少させる目的でデリバティブ取引等を行つた旨を帳簿書類に記載しようとするときの同項に規定する財務省令で定めるところにより帳簿書類に記載した場合は、そのデリバティブ取引等を行つた日において、前項に規定する帳簿書類にその旨及びそのデリバティブ取引等によつて減少させようとするその損失の基因となるその特定事由を記載した場合とする。

4 令第121条 第2項に規定する特定事由による同項に規定する金銭の額の変動に伴つて生ずるおそれのある損失の額のみを減少させる目的でデリバティブ取引等を行つた旨を帳簿書類に記載しようとするときの同項に規定する財務省令で定めるところにより帳簿書類に記載した場合は、そのデリバティブ取引等を行つた日において、第2項に規定する帳簿書類にその旨及びそのデリバティブ取引等によつて減少させようとするその損失の基因となるその特定事由を記載した場合とする。

5 令第121条の3 第1項 ( デリバティブ取引等に係る利益額又は損失額のうちヘッジとして有効である部分の金額等 ) に規定する財務省令で定めるところにより帳簿書類に記載した場合は、そのデリバティブ取引等を行つた日において、第2項に規定する帳簿書類に同条第1項に規定する旨を記載した場合とする。

6 令第121条の3の2 第1項 ( オプション取引を行つた場合の繰延ヘッジ処理における有効性判定方法等 ) に規定する財務省令で定める取引は、金融商品取引法第2条第21項 ( 定義 ) に規定する市場デリバティブ取引 ( デリバティブとヘッジ会計 デリバティブとヘッジ会計 同項第3号に掲げる取引に限る。 ) 及び前条第3項第3号に掲げる取引とする。

7 令第121条の3の2 第3項に規定する財務省令で定める事項は、次に掲げる事項とする。

  • 一 届出をする内国法人の名称、納税地及び法人番号並びに代表者の氏名
  • 二 令第121条の3の2 第1項各号に定める方法により 令第121条 第1項に規定する有効性判定 ( 次項第2号において「有効性判定」という。 ) を行おうとする 令第121条の3の2 第1項に規定するオプション取引の種類並びにそのオプション取引によりヘッジ対象資産等損失額を減少させようとする 法第61条の6 第1項第1号に規定する資産又は負債及び同項第2号に規定する金銭の範囲
  • 三 令第121条の3の2 第1項の規定の適用を受けようとする最初の事業年度開始の日及び終了の日

8 令第121条の3の2 第4項に規定する財務省令で定める事項は、次に掲げる事項とする。

  • 一 届出をする内国法人の名称、納税地及び法人番号並びに代表者の氏名
  • 二 令第121条の3の2 第1項各号に定める方法により有効性判定を行うことをやめようとする旨並びにそのやめようとする前項第2号のオプション取引の種類並びに資産又は負債及び金銭の範囲

9 令第121条の4 第2項 ( 繰延ヘッジ処理における特別な有効性判定方法等 ) デリバティブとヘッジ会計 に規定する財務省令で定める事項は、次に掲げる事項とする。

  • 一 申請をする内国法人の名称及び納税地並びに代表者の氏名
  • 二 令第121条の2 ( 繰延ヘッジ処理に係るヘッジが有効であると認められる場合 ) ( 令第121条の3の2 第5項の規定により読み替えて適用する場合を含む。 ) に規定する場合に代えて、その採用しようとする場合をもつてそのヘッジ対象資産等損失額を減少させるために有効であると認められる場合とする旨
  • 三 令第121条の3 第1項 ( 令第121条の3の2 第5項の規定により読み替えて適用する場合を含む。 ) の規定により計算した金額に代えて、その採用しようとする方法により計算した金額をもつてそのヘッジ対象資産等損失額を減少させるために有効である部分の金額とする旨

法第61条の6第1項 ( 繰延ヘッジ処理による利益額又は損失額の繰延べ ) に規定する財務省令で定める事項は、同条第4項に規定するデリバティブ取引等 ( 以下この条及び次条において「デリバティブ取引等」という。 ) により法第61条の6第1項に規定するヘッジ対象資産等損失額 ( 以下この条において「ヘッジ対象資産等損失額」という。 ) を減少させようとする同項第1号に規定する資産又は負債及び同項第2号に規定する金銭並びにそのデリバティブ取引等の種類、名称、金額、ヘッジ対象資産等損失額を減少させようとする期間その他参考となるべき事項 ( 次項において「ヘッジ対象等の明細」という。 ) とする。

デリバティブ

デリバティブは店頭市場(OTC)または取引所で取引できます。店頭デリバティブ(英: Over-the-counter derivatives)は、デリバティブ市場の大部分を占めています。OTC取引されたデリバティブは、通常、取引相手先リスクの可能性が高くなります。「取引相手先リスク」または「カウンターパーティリスク(英語: Counterparty Risk)」は、取引に関係する当事者の1人がデフォルトする可能性がある危険です。これらの2当事者がお互いの間で取引し、規制されていません。

デリバティブの基本:

主要ポイント:

  • デリバティブは、原資産またはベンチマークから価値を引き出す証券。
  • 一般的なデリバティブには、先物契約、先物、オプション、およびスワップが含まれる。
  • デリバティブとヘッジ会計
  • ほとんどのデリバティブは取引所で取引されておらず、金融機関がリスクをヘッジしたり、原資産の価格変動を推測するために使用されている。
  • 先物や株式オプションなどの取引所で取引されているデリバティブは標準化されており、店頭デリバティブの多くのリスクを排除または軽減できる。
  • デリバティブは、通常、潜在的なリスク報酬比率を高めるレバレッジを利用する金融商品。

デリバティブの一般的な形式

1. 先物取引(英: Futures contract):

先物取引(英: Futures contract)は、将来の特定した日付に特定された価格で資産を売買される二者間の契約です。先物取引は取引所で取引され、契約は標準化されています。トレーダーは先物取引を使用してリスクをヘッジしたり、将来の原資産価格を推測したりします。先物取引に関与する当事者は、原資産の売買のコミットメントを履行する義務があります。

たとえば、CMEの「ウェスト・テキサス・インターミディエイト」または「原油価格(WTI原油先物)」の原油先物取引は1,000バレルの石油を表します。石油価格が53.10ドルから1バレルあたり70ドルに上昇した場合、原油先物取引でロングポジションのトレーダー(買い手)は、16,900ドル((70ドル-53.10)X 1,000 = 16,900ドル)の利益を得ますが、ショートポジションのトレーダー(売り手)は、16,900ドルの損失を被ります。

2. 先渡取引:

3. スワップ:

4. オプション:

または、投資家が現在1株あたり1,000円相当の株式を所有していないと仮定します。しかし、彼らは株価が来月に値上がりすると信じています。この投資家は、コールオプションを購入して、満期前または満了時に1,000円で株式を購入する権利を与えることができます。このコールオプションの価格は10円で、有効期限が切れる前に株価が1,100円に上昇したと仮定します。コールオプションの購入者は、オプションを行使して、1株あたり1,100円の株式を、1株あたり100円の初期利益である10円の権利行使価格で購入できるようになりました。コールオプションは100株を表すため、実質利益はオプションのコストである1,000円からプレミアム(1,000円 – 10円= 990円)および仲介手数料を差し引いたものです。

【会計基準】外貨建取引等会計処理基準

注1 外貨建取引の範囲について
外貨建取引とは、売買価額その他取引価額が外国通貨で表示されている取引をいう。
外貨建取引には、
(イ)取引価額が外国通貨で表示されている物品の売買又は役務の授受
(ロ)決済金額が外国通貨で表示されている資金の借入又は貸付
(ハ)券面額が外国通貨で表示されている社債の発行
(二)外国通貨による前渡金、仮払金の支払又は前受金、仮受金の受入
(ホ)決済金額が外国通貨で表示されているデリバティブ取引
等が含まれる。
なお、国内の製造業者等が商社等を通じて輸出入取引を行う場合であっても、当該輸出入取引によって商社等に生ずる為替差損益を製造業者等が負担する等のため実質的に取引価額が外国通貨で表示されている取引と同等とみなされるものは、外貨建取引に該当する。 デリバティブとヘッジ会計

注2 取引発生時の為替相場について
取引発生時の為替相場としては、取引が発生した日における直物為替相場又は合理的な基礎に基づいて算定された平均相場、例えば取引の行われた月又は週の前日又は先週の直物為替相場を平均したもの等、直近の一定期間の直物為替相場に基づいて算出されたものによる。
ただし、取引が発生した日の直近の一定の日における直物為替相場、例えば取引の行われた月若しくは週の前月若しくは前週の末日又は当月若しくは当週の初日の直物為替相場によることも妨げない。

注3 外国通貨による記録について
外貨建債権債務及び外国通貨の保有状況並びに決済方法等から、外貨建取引について当該取引発生時の外国通貨により記録することが合理的であると認められる場合には、取引発生時の外国通貨の額をもって記録する方法を採用することができる。
この場合には、外国通貨の額をもって記録された外貨建取引は、各月末等一定の時点において、当該時点の直物為替相場又は合理的な基礎に基づいて算定された一定期間の平均相場による円換算額を付するものとする。

注4 外貨建金銭債権債務について
外貨建金銭債権債務とは、契約上の債権額又は債権額が外国通貨で表示されている金銭債権債務をいう。

注5 為替予約等について
為替予約等には、通貨先物、通貨スワップ及び通貨オプションが含まれる。

注6 ヘッジ会計の方法について
ヘッジ会計を適用する場合には、金融商品に係る会計基準における「ヘッジ会計の方法」によるほか、当分の間、為替予約等により確定する決算時における円貨額により外貨建取引及び金銭債権債務等を換算し直物為替相場との差額を期間配分する方法(以下「振当処理」という。)
によることができる。

注7 為替予約等の振当処理について
外貨建金銭債権債務等に係る為替予約等の振当処理(当該為替予約等が物品の売買又は役務の授受に係る外貨建金銭債権債務に対して、取引発生時以前に締結されたものである場合を除く。)においては、当該金銭債権債務等の取得時又は発生時の為替相場(決算時の為替相場を付した場合には当該決算時による為替相場)による円換算額と為替予約等による円貨額との差額のうち、予約等の締結時までに生じている為替相場の変動による額は予約日の属する期の損益として処理し、残額は予約日の属する期から決済日の属する期までの期間にわたって合理的な方法により配分し、各期の損益として処理する。
ただし、当該残額について重要性が乏しい場合には、当該残額を予約日の属する期の損益として処理することができる。
取得時又は発生時の為替相場による円換算額と為替予約等による円貨額との差額のうち次期以降に配分される額は、貸借対照表上、資産の部又は負債の部に記載する。

2.決算時の処理

注5 為替予約等について
為替予約等には、通貨先物、通貨スワップ及び通貨オプションが含まれる。

注6 ヘッジ会計の方法について
ヘッジ会計を適用する場合には、金融商品に係る会計基準における「ヘッジ会計の方法」によるほか、当分の間、為替予約等により確定する決算時における円貨額により外貨建取引及び金銭債権債務等を換算し直物為替相場との差額を期間配分する方法(以下「振当処理」という。)
によることができる。

注7 為替予約等の振当処理について
外貨建金銭債権債務等に係る為替予約等の振当処理(当該為替予約等が物品の売買又は役務の授受に係る外貨建金銭債権債務に対して、取引発生時以前に締結されたものである場合を除く。)においては、当該金銭債権債務等の取得時又は発生時の為替相場(決算時の為替相場を付した場合には当該決算時による為替相場)による円換算額と為替予約等による円貨額との差額のうち、予約等の締結時までに生じている為替相場の変動による額は予約日の属する期の損益として処理し、残額は予約日の属する期から決済日の属する期までの期間にわたって合理的な方法により配分し、各期の損益として処理する。
ただし、当該残額について重要性が乏しい場合には、当該残額を予約日の属する期の損益として処理することができる。
取得時又は発生時の為替相場による円換算額と為替予約等による円貨額との差額のうち次期以降に配分される額は、貸借対照表上、資産の部又は負債の部に記載する。

注8 決算時の直物為替相場について
決算時の直物為替相場としては、決算日の直物為替相場のほか、決算日の前後一定期間の直物為替相場に基づいて算出された平均相場を用いることができる。

①外国通貨
外国通貨については、決算時の為替相場による円換算額を付する。
②外貨建金銭債権債務(外貨預金を含む。以下同じ)
外貨建金銭債権債務については、決算時の為替相場による円換算額を付する。ただし、外貨建自社発行社債のうち転換請求期間満了前の転換社債(転換請求の可能性がないと認められるものを除く。)については、発行時の為替相場による円換算額を付する。(注9)

③外貨建有価証券
イ 満期保有目的の外貨建債券については、決算時の為替相場による円換算額を付する。(注9)

ロ 売買目的有価証券及びその他有価証券については、外国通貨による時価を決算時の為替相場により円換算した額を付する。
ハ 子会社株式及び関連会社株式については、取得時の為替相場による円換算額を付する。
二 外貨建有価証券について時価の著しい下落又は実質価額の著しい低下により評価額の引下げが求められる場合には、当該外貨建有価証券の時価又は実質価額は、外国通貨による時価又は実質価額を決算時の為替相場により円換算した額による。
④デリバティブ取引等
デリバティブ取引等①から③に掲げるもの以外の外貨建の金融商品の時価評価においては、外国通貨による時価を決算時の為替相場により円換算するものとする。
(2)換算差額の処理
決算時における換算によって生じた換算差額は、原則として、当期の為替差損益として処理する。ただし、有価証券の時価の著しい下落又は実質価額の著しい低下により、決算時の為替相場による換算をおこなったことによって生じた換算差額は、当期の有価証券の評価損として処理する。また、金融商品に係る会計基準による時価評価に係る評価差額に含まれる換算差額については、原則として、当該評価差額に関する処理方法に従うものとする。(注10)

注10 その他有価証券に属する債券の換算差額の処理について
その他有価証券に属する債券については、外国通貨による時価を決算時の為替相場で換算した金額のうち、外国通貨による時価の変動に係る換算差額を評価差額とし、それ以外の換算差額については為替差損益として処理することができる。

デリバティブ

デリバティブは店頭市場(OTC)または取引所で取引できます。店頭デリバティブ(英: Over-the-counter derivatives)は、デリバティブ市場の大部分を占めています。OTC取引されたデリバティブは、通常、取引相手先リスクの可能性が高くなります。「取引相手先リスク」または「カウンターパーティリスク(英語: Counterparty Risk)」は、取引に関係する当事者の1人がデフォルトする可能性がある危険です。これらの2当事者がお互いの間で取引し、規制されていません。

デリバティブの基本:

主要ポイント:

  • デリバティブは、原資産またはベンチマークから価値を引き出す証券。
  • 一般的なデリバティブには、先物契約、先物、オプション、およびスワップが含まれる。
  • ほとんどのデリバティブは取引所で取引されておらず、金融機関がリスクをヘッジしたり、原資産の価格変動を推測するために使用されている。
  • 先物や株式オプションなどの取引所で取引されているデリバティブは標準化されており、店頭デリバティブの多くのリスクを排除または軽減できる。
  • デリバティブは、通常、潜在的なリスク報酬比率を高めるレバレッジを利用する金融商品。

デリバティブの一般的な形式

1. 先物取引(英: Futures contract):

先物取引(英: Futures contract)は、将来の特定した日付に特定された価格で資産を売買される二者間の契約です。先物取引は取引所で取引され、契約は標準化されています。トレーダーは先物取引を使用してリスクをヘッジしたり、将来の原資産価格を推測したりします。先物取引に関与する当事者は、原資産の売買のコミットメントを履行する義務があります。

たとえば、CMEの「ウェスト・テキサス・インターミディエイト」または「原油価格(WTI原油先物)」の原油先物取引は1,デリバティブとヘッジ会計 000バレルの石油を表します。石油価格が53.10ドルから1バレルあたり70ドルに上昇した場合、原油先物取引でロングポジションのトレーダー(買い手)は、16,900ドル((70ドル-53.10)X デリバティブとヘッジ会計 1,000 = 16,900ドル)の利益を得ますが、ショートポジションのトレーダー(売り手)は、16,900ドルの損失を被ります。

2. 先渡取引:

3. スワップ:

4. オプション:

または、投資家が現在1株あたり1,000円相当の株式を所有していないと仮定します。しかし、彼らは株価が来月に値上がりすると信じています。この投資家は、コールオプションを購入して、満期前または満了時に1,000円で株式を購入する権利を与えることができます。このコールオプションの価格は10円で、有効期限が切れる前に株価が1,100円に上昇したと仮定します。コールオプションの購入者は、オプションを行使して、1株あたり1,100円の株式を、1株あたり100円の初期利益である10円の権利行使価格で購入できるようになりました。コールオプションは100株を表すため、実質利益はオプションのコストである1,000円からプレミアム(1,000円 – 10円= 990円)および仲介手数料を差し引いたものです。

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内容(「BOOK」データベースより)

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Product Details

  • Publisher ‏ : ‎ 中央経済社 (April 12, 2017)
  • Publication date ‏ : ‎ April 12, 2017
  • Language ‏ : ‎ Japanese
  • Tankobon Hardcover ‏ : ‎ 428 pages
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4502222216
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4502222214
  • Amazon Bestseller: #346,197 in Japanese Books (See Top 100 in Japanese Books)
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